18世紀のヨーロッパ各国では、自然権や平等、社会契約説、人民主権論など理性による人間の解放を唱える啓蒙思想が広まっていた。責任内閣制を成立させ産業革命が起こりつつあったイギリス、自由平等を掲げ独立を達成したアメリカ合衆国は、他国に先駆けて近代国家への道を歩んでいた。プロイセンやロシアでも、絶対君主制の枠を超えるものではなかったものの、政治に啓蒙思想を実践しようとした啓蒙専制君主が現れた。
しかしフランスでは18世紀後半に至っても、君主主権が唱えられブルボン朝による絶対君主制の支配（アンシャン・レジーム）が続いていた。アンシャン・レジーム下では、国民は三つの身分に分けられており、第一身分である聖職者が14万人、第二身分である貴族が40万人、第三身分である平民が2600万人いた。第一身分と第二身分には年金支給と免税特権が認められていた。
1780年代、フランスでは45億ルーブルにもおよぶ財政赤字が大きな問題になっていた。赤字が膨らんだ主な原因は、ルイ14世時代以来の対外戦争の出費、アメリカ独立戦争への援助、宮廷の浪費である。当時の国家財政の歳入は5億ルーブルであり、歳入の9倍の赤字を抱えていた事になる。そこで当時の国王ルイ16世はテュルゴーを財務長官に任命し、財政改革を行おうとした。第三身分からはすでにこれ以上増税しようがないほどの税を徴収していたので、テュルゴーは聖職層と貴族階級の特権を制限して財政改革を行おうとした。しかし貴族達は猛反発し、テュルゴーは十分な改革を行えないまま財務長官を辞任する。
ルイ16世は次にネッケルを財務長官に任命した。ネッケルも免税特権の廃止によって財政の改善を図ったが、特権身分の反対にあい挫折した。パリ高等法院（Parlement de Paris）は、全国三部会のみが課税の賛否を決める権利があると主張して、第三身分の広い範囲から支持を受けた[1]。国王は1788年7月に全国三部会（États généraux, 各身分の代表から構成される身分制議会）の開催を約束した。翌1789年に各地で選挙が行われて議員が選出され、5月5日、ヴェルサイユで開会式が行われた。国王は三部会を主導しての問題解決を目論んでいた。しかし重税に苦しむ第三身分の鬱積はすでに頂点に達しており、複雑化・多様化した国内事情ゆえ、従来の身分制では問題を解決できなかった。
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三部会が始まるとすぐに議決方法で議論が紛糾した。特権階級である第一、第二身分はほぼ同じ意見を持っており、各身分に1票とする方法を主張した（第一・二身分1+1：第三身分1）。これに対し第三身分は議員1人に1票を主張した。第三身分の議員の人数が最も多いからである（一説に、第一・二身分308+290：第三身分594。このままでは第三身分のほうが若干少ないが、第一・二身分の中にはラファイエットのように第三身分に味方する者もいた）。議決方法をめぐる討議は40日間も堂々巡りを続けた。
一方でアンシャン・レジームに対する批判も、ヴォルテールやルソーといった啓蒙思想家を中心に高まっていた。自由と平等を謳ったアメリカ独立宣言もアンシャン・レジーム批判に大きな影響を与えた。